問題です。

 

現在10名の会社が毎年3名人材採用したとします。

離職率15％の場合、この会社の社員数が倍の20名に到達するのは

何年後でしょうか？

 

　①　5年後

　②　10年後

　③　15年後

　④　20年後

　⑤　20年以上

 

※離職率の計算は以下の通りです。

A：期の始まり時点での人数

B：期中に離職した人数

離職率　＝　B　/　A

 

 

 

正解は、、、

 

 

 

➄で、なんと33年後です。

 

 

「そんなにかかるのか」と

意外に感じた方も多いと思います。

少し経過を見てみましょう。

 

初年度は社員10名からスタートしているので、

離職者は15％の1.5名となります。

 

そこに3名の新入社員が加わるため、

10－1.5＋3で11.5名となります。

 

2年目は、

11.5名に対して15％の1.7名が離職します。

そこに3名の新入社員が加わり、12.8名となります。

 

順調に増えているかのように思えますが、

3年目は1.9名の離職となり＋1.1名、

4年目は2.1名の離職となり＋0.9名と

徐々に社員の純増数が減っていきます。

 

そして10年目には2.7名が離職となり、

＋0.3名にまで純増数が減ってしまいます。

 

結局わずかな純増にしかならず、

20名到達するまでに33年の月日を要してしまうのです。

（下記参照）

※長くなるため、途中をカットしています。

 

この33年間の間に102名もの採用を行い、

92名が離職しているという計算になります。

 

期間が長いので仕方ない部分もありますが、

ほとんど残っていないことになります。

 

また、34年以降も変わらずに3名の採用を続けたとしても、

ここから先は社員が増えることはありません。

3名の採用に対して3名が離職することとなります。

 

さて、

企業を成長させるためには当然のことながら、

ある程度のマンパワーが必要です。

 

マンパワーを確保するために必要なこととしては、

• 社員の採用強化
• 離職の阻止

の２つしかありません。

しかし採用は大きな労力と費用が必要となり、

やみくもに採用するわけにはいきません。

 

また、採用してしばらくの期間は、

通常以上の育成も必要となり、

そこでも大きな労力を割かなければなりません。

 

そしてせっかく育成に時間をかけて育てたにもかかわらず、

数年で離職してしまっては、

かけてき労力や費用がすべて無駄になってしまいます。

 

そこで、②の離職の防止に目を向ける必要があります。

 

仮に同じ条件で離職率が10％の場合には、

7年後に社員数が20名を超える計算になります。

 

このように、たったの５％違うだけなのに

大きな差を生むこととなります。

（下記参照）

 

 

是非一度、自社の過去数年分の離職率を割り出してみてください。

 

ちなみに日本の平均は14％程度となります。

（建設業に関してはもう少し少なくなります）

また適正な離職率は5～10％を一般的に言われております。

 

もし10％を大きく超えているようであれば、

見直しを図る必要があるかもしれません。

 

離職率を低下する代表的な方法としては、

• 採用方法の見直し
• 人事制度の見直し

が挙げられます。

 

採用時に、

自社に合う人材を集め、

働きたいと思わせる魅力付けを行い、

その人材の能力や人間性を正確に見極める必要があります。

 

そして、

現在の働き方に合った労働環境を作り、

納得感のある人事評価を行い、

安心して長く働くことのできる状況を作り上げていく必要があります。

 

社内制度の改革は、

大きな労力と費用、そして覚悟が必要になります。

 

しかし、人材を長期に渡り活躍・定着させることができれば、

より強く、より安定した会社に大きく近づくことでしょう。

 

 

当社では、

人材採用、人材育成、人事制度の構築など人材に関するコンサルティングや

無料のセミナーによる情報提供を行っております。

 

人材に少しでもお悩みを抱える経営者様は、

是非一度当社のセミナーへご参加ください。

 

最後までありがとうございました。

 

後藤