中小企業が行うべき
母集団形成とは

2025年4月時点での建設業の有効求人倍率は5.2倍と、年々人材採用が厳しくなっています。求職者はもちろん、求人数自体も減少傾向にあり、人材採用を半ばあきらめている企業も少なくありません。とは言え、4号特例の縮小や、社内制度の見直し・強化などが求められる中で、対応すべき業務は増える一方。企業の成長と人材採用は、切っても切れない関係にあります。
今回は、求人広告で業界No.1の実績をもつ株式会社ネオキャリアより、大手ハウスメーカーから地場工務店まで、幅広い採用支援を手がける三宅健太氏を迎え、最前線で「採用側」と「求職者側」をつなぐ仕事をしているからこそ見えてくる中途採用市場の現状と、採用に困らない建築会社の共通点をお話してもらう。

優秀な人材が集まる組織形成とは　　

人材採用が得意な企業の多くは、会社のビジョンが明確であり、そこで働く将来像が明るいという共通点があります。会社が成長しなければ従業員の給料が増えることは無く、もちろん役職も上がることはありません。その為、採用時は「何をすればどれ程の対価を貰えるのか」という人事制度を提示する事が必要となります。

人事制度とはいえ、建築会社の場合は業種が多岐に渡っている事もあり、なかなかうまく制度構築ができない事もあります。今回は、失敗しない人事制度の構築を事例と共に論述します。